正しい情報でも、伝える対象を間違えるとデマになりうる

例えば、救命講習では、次のように教わることがあります。

第三者に対するバイスタンダー（その場に居合わせた一般市民）対応であれば、不自然な話ではありません。

しかし、これがプールの監視員向けの研修だったら、どうでしょうか？

溺水からの心停止であれば、原因は心臓突然死（心室細動）でなく【低酸素】が第一想定ですから人工呼吸は欠かせません。ましてやプール監視員は溺水に備えて監視業務をしているわけですから、丸腰の素人とは立場が違います。

プール監視員向け講習で伝えるべきは、「感染防護の準備をして、すばやく安全に人工呼吸を開始するやり方をしっかり身に着けましょう」 ではないでしょうか？

業務対応であっても救助者の安全が最優先ではありますが、冒頭のセリフは明らかに言葉足らずでミスリードを招いています。

鵜呑みにするのではなく、自分で判断するために

受講者立場や属性によって、救命講習で伝える内容とメッセージは変わります。

このマッチングのズレが原因で、人工呼吸省略以外にも、数々の誤った認識が広がってしまっている現状があります。

• 意識がなければAEDを装着する
• AEDは服の隙間から貼ればいい
• AEDの充電中に胸骨圧迫をする
• ショック不要と言われたら生きてる証拠
• 看護師は市民と同様に無条件でAEDを使える
• 責任は問われない

救命講習で教わった内容は自分の立場・責任に合っていたのか？　信じていいのか？

実際に起きた事故報道や裁判事例を見るかぎり、仕事の一環で救護を行うCPRプロバイダーは、そんな自問をしなければいけない現状が生まれています。

本講では、医学的側面、法的側面、道義的側面の3方向から「救命処置」とその教育内容を見直し、その妥当性を自分で判断できるための基礎理解を目指します。

救命法指導員の役割と責任

救命講習は、所属団体ごとに定形プログラム化していることがほとんどですが、それは誰を対象としたものかを意識して教えていますか？

企業や団体からの依頼講習のとき、受講対象にあわせて内容やメッセージをアレンジしていますか？　医療従事者向けの一次救命処置研修なのに口対口人工呼吸を指導している、なんてことがないでしょうか？

本講では、救命講習を受講対象によって下記の3層に分けて解説していきます。

• 一般市民向け（責任・注意義務なし）
• 業務対応市民向け（責任・注意義務あり）
• 医療従事者向け

救命法を伝えるインストラクター/指導員としての責任についても考えます。